最近よく聞くオルタナティブデータとは?新たなデータを活用することでマーケティングを推進しよう

オルタナティブデータ(Alternative Data)は、これまで主に金融分野で活用されていました。

しかしここ数年、マーケティングの分野でも活用範囲が広がっています。これまでマーケティングで使われていたのは、主に統計データや決算データなどのトラディショナルデータ(Traditional Data)でした。現在はオルタナティブデータを活用してこれまでになかった知見を入手し、より大きな効果を上げる企業が増えてきています。

たとえば、多くの企業がSNSをマーケティングの参考にしたことはあると思いますが、それもオルタナティブデータ活用の一例です。ここでは、オルタナティブデータの概要やメリット、活用方法やその課題について説明します。

オルタナティブデータとは

オルタナティブデータとは、人工知能(AI)や機械学習(ML)などの技術向上に伴って収集、分析が可能になったデータを指し、代替データ、非伝統的データ、高頻度データともいいます。

統計データや決算データといったトラディショナルデータ以外のデータ、たとえばIoT機器やSNS、衛星画像などから得られるデータもオルタナティブデータに含まれます。

近年は民間企業がさまざまなデータを提供しており、他社と同じデータではなく、事業の特性に合わせたオルタナティブデータを利用して分析する企業が増えてきました。

オルタナティブデータのメリットとトラディショナルデータとの違い

オルタナティブデータのメリット、さらにトラディショナルデータの違いについてみていきましょう。

オルタナティブデータには、次のようなメリットがあります。

  • 技術の進歩により、デジタル上でのデータの収集・分析が可能になったため、ほかのデータと組み合わせて使いやすい
  • 民間企業が提供しているので、鮮度がよくきめ細かいデータであることが多く、それをもとに迅速な意思決定をしやすい
  • 他社にはないデータの利用や分析により、大きな効果を上げることができる
  • IoT(モノのインターネット)を利用して粒度の細かい、膨大な量のデジタルデータ(ビッグデータ)を入手できるため、人工知能(AI)で分析しやすい
  • 粒度の細かいデータが多いため、大きな流れよりも、局所的な判断に向いている
  • 粒度の細かいデータでは、消費者の細かい動向やニーズに気づくことができる
トラディショナルデータオルタナティブデータ
政府や企業が公式に発表するデータ統計データ、指標、決算・財務情報、経済統計など形式が決まっているものが多い民間企業が提供するデータ内容はさまざまで個別性が高い不定形のデジタルデータ
調査あるいは集計されてから発表されるのに数ヶ月はかかり、数ヶ月から数年に一度公表される即時性が高く、高頻度で入手できる
マクロなデータ粒度の細かい、詳細なデータ

オルタナティブデータの例

次のようなものがオルタナティブデータとして扱われます。

  • POSデータ、クレジットカードの決済情報、レシートデータなどの消費者購買データ
  • Wi-Fi、Bluetooth、GPSなどの位置情報、衛星画像、気象情報
  • ニュースの記事(テキスト)、SNSデータ、求人情報
  • Webサイトのトラフィック、Webスクレイピングデータ
  • スマートフォンアプリの利用状況、ログ

オルタナティブデータが注目されている理由

近年、オルタナティブデータが注目されており、ビジネスへの活用が進んでいます。
そこには、3つの理由があります。

  • 活用の場の拡大

スマートフォンの位置情報やクレジットカードの決済情報、POSデータ、SNS、気象情報、衛星画像などがビッグデータ解析され、人々の行動や企業の業績を予測するのに活用されはじめた

  • 利用のしやすさ

オルタナティブデータを収集・蓄積・加工し、サービスとして企業や金融機関、投資家に提供するデータプロバイダも増加してきた

  • 企業や事業にとっての価値

消費者動向やトレンドになっているデータを経営に活かして利益を伸ばす会社が増え、オルタナティブデータを活用すれば、大きく業績を伸ばせることが認知されてきた

活用の場の拡大

オルタナティブデータは、従来、欧米のヘッジファンドや金融業界を中心に利用されてきました。

一方、日本でも、2020年から始まった新型コロナウイルス流行以降、利用が拡大しています。コロナ禍でライフスタイルが急激に変化し、経済・社会情勢の先行きが不透明になるなか、従来の統計調査ではないデータを見て投資に利用する動きが活発になっているのです。

最近は投資だけでなく、マーケティングにもオルタナティブデータが利用されるようになっています。

2021年2月には、オルタナティブデータの利活用を目的として般社団法人オルタナティブデータ推進協議会が発足しました。今後も業界を問わず、オルタナティブデータの利用は広がると予測されています。

利用のしやすさ

AIやIoTの進化、コンピュータの性能向上、クラウドサービスの普及などを背景に、ビッグデータを比較的容易に収集・蓄積・分析できるようになってきました。そのため、個人の経験や知見に関係なく、オルタナティブデータの入手や分析が可能になっているのです。

企業や事業にとっての価値

オルタナティブデータとして、自社独自のデータを入手することもできます。こうしたデータは、投資判断やマーケティングに非常に効果的です。データの独自入手や分析により、トラディショナルデータからでは得られない知見を得られること、それによって大きく業績を伸ばせることが認知されてきました。

オルタナティブデータの活用シーン

オルタナティブデータは、次のような分野で活用することができます。

エリアマーケティング×位置情報

位置情報やPOSデータなどのオルタナティブデータを地図データと組み合わせ、滞在人口の推移や集客状況を可視化できます。

Webマーケティング

Webサイトのトラフィックや検索件数、SNSの有名人やインフルエンサーの発言からトレンドを把握し、既存商品の販売促進や新規企画に生かすことができます。

また、Webスクレイピングデータ(Webから抽出したデータ)で商品・企業ごとの業績を把握し、分析することも可能です。

小売業・飲食業

POSデータや各種SNSの口コミからニーズを細かく分析し、ターゲット層に向けて適切な商品を提供できます。

オルタナティブデータ活用の課題

ただし、オルタナティブデータの活用はまだ始まったばかりです。そのため、次のような課題があります。

  • 活用事例の不足
    まだ参考にできる具体的な事例が少なく、どんなデータをどう使えばよいのかわからない
  • 人材不足
    オルタナティブデータを分析・活用できる人材が少ない
  • 予算不足
    経営層のオルタナティブデータに対する認知度が低く、サーバーやソフトウェアの整備、人材確保のための予算が出ない
    オルタナティブデータの購入費用が高額
  • コンプライアンスへの不安
    購入したデータが法的に問題ないのか、入手元がどこなのかなどの懸念がある

オルタナティブデータを駆使してトレンドを取り入れたマーケティング施策を実行しよう

マーケティングには、鮮度の高いデータやターゲットを特定したデータの収集・分析が不可欠です。SNSやWebトラフィックデータなどのオルタナティブデータを活用すれば、新しいトレンドを把握し、新商品やサービスを提供することができます。オルタナティブデータの活用はこれからますます進むでしょう。

特に実店舗では、位置情報のデータを活用することで、より精度の高い商圏分析や競合分析を行い、利益拡大につなげることが可能です。しかし、位置情報データの取得やその分析には、専門家の力が必要です。

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